陸軍砲兵史－明治建軍から自衛隊砲兵まで（５２） ９６式１５糎榴弾砲
▼陸軍最後の野戦重砲
９６式１５糎榴弾砲は陸軍最後の野戦重砲です。１９２６（大正１５）年１月から欧州大戦の研究を通して、技術会議では単一砲車自動車牽引式の１５糎榴弾砲の研究が始まります。すでに欧州各国ではトラクターによる牽引がされる最大射程１万メートルを超える新型榴弾砲が開発されていました。
試製砲は年内に出来あがりましたが、重量が４トンにもなってしまい、四駢（よんべん）繋駕、８頭の馬でも曳けないことが分かります。そこで、自動車牽引専用火砲として開発することになりました。
いったんは研究も頓挫しましたが、１９３３（昭和８）年末に設計を始め、１９３５年９月には試製砲が完成します。各種の改修が行なわれ、翌年には野戦砲兵学校で実用試験に臨み、実用の価値ありと判定され、冬季の北満（洲）試験でも問題は起きませんでした。この後は部隊編成実用試験を終えて、３８年５月に仮制式化されました。
よく制式名称、年号についてお尋ねがあります。明治時代は「三十八年式」とか、「二十六年式」などの明治年号がつくのが普通です。それが大正時代になっても「十四年式」や「十一年式」となりますが、昭和になると日本紀元が使われるようになりました。
分かりやすいのは西暦に６６０年を足せばよいのです。だから１９４０（昭和１５）年は紀元２６００年でした。大正１５年と昭和元年は同じです。西暦１９２６年つまり紀元２５８６年となります。「８９式中戦車」は２５８９年、つまり１９２９（昭和４）年に制式化されたわけです。
「９６式」というのは１９３６（昭和１１）年に制定とされました。この頃は、なかなか新型兵器が多く生まれています。陸軍では９６式軽機関銃、海軍でも９６式艦上戦闘機などが有名です。ただし陸海軍の違いが一つあります。昭和１５年は先ほども書いた紀元２６００年ですが、その年に制式とした兵器を陸軍は「百式」としました。ところが海軍は「零式」です。その後も「一式」、「二式」は陸海軍ともにつかったので、これだけが珍しい例かも知れません。
ただし、複雑なのは、試製ができたとき、それを予算化できたとき、検査に通ったとき、制式化の認定が取れたとき・・・などなどが、制式名の年式の候補になります。だから、必ずしも我々が思う、年号が付くとは限りません。現にこの「９６式」は１９３８（紀元２５９８）年に仮制式になっています。
▼１９３６年の危機
こうした言葉がありました。「１９３６年の危機」といいます。当時の雑誌や軍事関係の記事にはよく見られるフレーズです。どこが危機かというと、１９３４（昭和９）年にワシントン軍縮会議の廃棄を日本帝国政府は各国に通告しています。ワシントンおよびロンドン条約は３６年末で効力を失うのです。
そうなると、列国は軍備拡張競争に走るのではないか。際限もない軍拡が始まるのでないかという恐れがあります。もう一つはヨーロッパで、ヒトラーやムッソリーニといったヴェルサイユ体制破棄を主張する勢力が力をつけてきたのです。
こんなときに１９３３（昭和８）年１０月に、参謀本部作戦課長に有名な石原莞爾歩兵大佐が就きます。大佐は１９３１年の満洲事変の立役者です。石原大佐は実は参謀本部の勤務が初めてでした。ふつう、陸軍大学校の成績優秀者は若い大尉クラスの頃から勤務将校として、陸軍省や参謀本部、教育総監部などの中央官衙で経験を積みました。
途中で留学したり、腰掛の短い部隊勤務などをしたりしますが、課員をし、班長を務め、それから課長になるというのがふつうです。それがいきなり花形の作戦課長ですから周囲も本人も驚いたことでしょう。
彼は中央に入って、初めて陸軍の実態を知って、その装備のお粗末さに危機感をもちました。軍備充実こそが喫緊の課題だということです。ソ連の極東兵力に対して、せめて８割になるような在満洲兵力を持たねばと思ったと回想録には書いています。航空兵力を増強し、満洲国の育成強化、大陸への兵力の増強を構想しました。
１９３６（昭和１１）年２月のことです。陸軍の装備を改善し、その数も増やそうという予算を内閣に提出しようとした時でした。そこに起きたのが、２・２６事件です。帝都を反乱軍が占拠した大騒動でした。
石原大佐は極東ソ連軍の脅威について語り、海軍と話し合います。ところが、海軍は無条約時代に入り、艦艇をそろえ、大規模な拡張に入ろうとしていました。しかも、海軍はまるで満洲などに興味はありません。海軍は伝統的に「北守南進」でした。戦う相手としてソ連海軍など考えたこともないのです。アジアに大きな勢力をもつ英米海軍ならともかく、海軍国としては２流、いや３流のソ連など相手にはならないと思っていました。
結局、陸海の話し合いは、「南北併進」、予算は陸海平等に分けるということになりました。
▼「本格的軍備充実」
陸軍首脳は１９３７（昭和１２）年から軍備拡充に入ることを決めました。具体的には１９４２（昭和１７）年までに戦時兵力を４１個師団、飛行１４２個中隊を揃えるというのです。満洲には１０個師団、内地と朝鮮に１７個師団を置く。１９３９（昭和１４）年４月には、現制師団から歩兵１個聯隊、野砲兵３個中隊を抽出し、師団を３単位制にする計画です。
師団が増えれば、それに関わる部隊、機関、人を育てる施設や学校も増やさねばなりません。野砲兵も増やし、軍が編成されたときには、それに応じる重砲部隊も必要です。それやこれやで大騒ぎになりました。
そうしたときに、盧溝橋で事件が起きます。１９３７年７月７日、支那軍との衝突があり、小競り合いから両軍の衝突が起きてしまうのです。次回は９６式１５糎榴弾砲の初陣から話を始めます。（つづく）
荒木 肇（あらき・はじめ）
1951年東京生まれ。横浜国立大学教育学部卒業、同大学院修士課程修了。専攻は日本近代教育史。日露戦後の社会と教育改革、大正期の学校教育と陸海軍教育、主に陸軍と学校、社会との関係の研究を行なう。横浜市の小学校で勤務するかたわら、横浜市情報処理教育センター研究員、同小学校理科研究会役員、同研修センター委嘱役員等を歴任。1993年退職。生涯学習研究センター常任理事、聖ヶ丘教育福祉専門学校講師（教育原理）などをつとめる。1999年4月から川崎市立学校に勤務。2000年から横浜市主任児童委員にも委嘱される。2001年には陸上幕僚長感謝状を受ける。年間を通して、自衛隊部隊、機関、学校などで講演、講話を行なっている。自衛隊家族会副会長。著書に『教育改革Ｑ＆Ａ（共著）』（パテント社）、『静かに語れ歴史教育』『日本人はどのようにして軍隊をつくったのか－安全保障と技術の近代史』（出窓社）、『現代（いま）がわかる－学習版現代用語の基礎知識（共著）』（自由国民社）、『自衛隊という学校』『続自衛隊という学校』『子どもに嫌われる先生』『指揮官は語る』『自衛隊就職ガイド』『学校で教えない自衛隊』『学校で教えない日本陸軍と自衛隊』『東日本大震災と自衛隊—自衛隊は、なぜ頑張れたか？』『脚気と軍隊─陸海軍医団の対立』『日本軍はこんな兵器で戦った』『自衛隊警務隊逮捕術』（並木書房）がある。