陸軍砲兵史－明治建軍から自衛隊砲兵まで（１１４）自衛隊砲兵史（６０） 陸自大変革
□はじめに
「師団は師団である、その編制はどこで切ろうが金太郎飴のように同じである」というのが、それまでの部隊編成の考え方でした。それは帝国陸軍以来の平時の師団の在り方だったのです。陸上自衛隊は、甲（４個普通科連隊基幹）、乙（３個同）の区分こそありましたが、４単位、もしくは３単位という基本にのっとって部隊編制を整えてきました。
もちろん、過去の歴史を見れば、長引く日華事変後の戦時新編師団などは、その用途から平時の固有の師団とは異なるものもありました。大陸の「治安師団」と俗にいわれた師団には軍旗がない（歩兵聯隊がない）、つまり独立歩兵大隊を基幹にした師団も存在しました。そうした師団は、野砲兵聯隊の代わりに師団砲兵隊をもちました。
そうしたことは戦時という帝国陸軍にとっても非常時の措置です。動員が解除され、平時編制に戻れば、どこの師団も金太郎飴のように同じ編制でした。
それが平成の平時に、師団、旅団の編成変換が行なわれました。これは画期的な出来事だったのです。
▼師団の旅団化
１８万人、１３個師団、２個混成団という体制が見直されます。定員は１７万２０００人とされ、うち常備自衛官は１６万７０００人とされました。即応予備自衛官という制度が生まれ、その定員が５０００人でした。戦略単位は１１個師団、２個旅団、２個混成団を基幹とします。単位数はいずれも１５個ですから変わりはありません。
１９９９（平成１１）年３月に第１３師団（広島県海田市）、続いて２００１（平成１３）年には第１２師団（群馬県榛東村）がそれぞれ旅団になりました。第１３旅団は改編時には定員が７１００人の乙師団でしたが、旅団になることによって４１００人に減り、しかもうち５００人は即応予備自衛官です。
この即応予備自衛官制度は１９９７（平成９）年に新設されました。ふつうの予備自衛官は有事に招集され、前線に出動した部隊の後方支援にあたるものです。それが即応予備自は「コア部隊」に招集されて、部隊規模を拡充する役割を担います。コア部隊は平時の定数の約２０％の現役自衛官によって維持管理され、有事には残りの８０％を招集して１個連隊を戦力化するものです。
第１３旅団では、基幹になっていた米子の第８普通科連隊、山口の第１７同、海田市の第４６同に加えてコア部隊の第４７同を新編しました。他の兵科（職種）部隊もこれにならってコア化して、特科連隊は特科隊になり、後方支援連隊も後方支援隊、戦車大隊は戦車中隊と縮小し、隷下部隊の合理化と縮小を図りました。その代わり、機動力や火力の増大をするといった施策を工夫します。
▼空中機動旅団の登場
第１２旅団は東部方面隊の乙編制の１個師団（３個普通科連隊基幹）が改編されたものです。それまでの３個普通科連隊の規模を縮小し、新たにコア化された普通科連隊を新設します。やはり４個普通科連隊になったことは同じですが、連隊のその規模、装備は「軽歩兵連隊」というべきものでした。人事上でも、列国標準では「歩兵大隊」にあたるものであり、中佐（２等陸佐）が指揮するのが妥当とも議論されたようです。
しかし、地元の方々の気分はどうでしょうか。例を挙げれば新潟県上越市高田駐屯地の第２普通科連隊の存在を考えてみましょう。高田は帝国陸軍の師団司令部所在地でした。陸自になって頭号（第１をそういいます）連隊の名誉は東京練馬の普通科第１連隊に譲ったものの、普通科第２連隊は住民の方々の熱心な誘致で駐屯地にやってきました。
日足１６条の聯隊旗よりも少ない８条ではありますが、白地に紅い日足の連隊旗が奪われる、それは後援する方々にとってどれほどの衝撃になってしまうことでしょう。同じようなことが越後（新潟県）新発田市の普通科連隊でも起きてしまいます。帝国陸軍以来、新発田城内に駐屯する歴史ある連隊です。住民感情に篤く配慮する、陸上自衛隊ならではの配慮が行なわれました。各普通科連隊は連隊として存続し、式典ではいまも連隊旗がひるがえります。
では、第１２旅団の特色はというと、戦車大隊も廃止され、特科連隊も特科隊になりましたが、第１２ヘリコプタ隊の新編でした。大型輸送ヘリ（ＣＨ４７）他２０機余りを固有装備として普通科連隊他の空中機動力を高めました。何度かお招きをいただきましたが、榛東村の駐屯地の北側にある飛行場のタワーからは遠く千葉県木更津まで見えます。
▼旅団という名称
１８７７（明治１０）年、維新の英傑西郷隆盛が薩南健児とともに「政府に問う所あり」と呼号して挙兵します。当時は陸軍の大規模編制部隊は各地の「鎮台」と「近衛」しかありません。鎮台はその名称の通り、地域を鎮めるものであり、そのままでは出動できなかったのです。そこで案出されたのが「旅団」でした。戦地に移動して行動する単位部隊の名称として旅団が生まれました。したがって、戦時編成から平時に戻るときにはなくなっていたのです。
それが固有の編制上の固有名詞になるのは、鎮台の師団化改編が行なわれた１８８８（明治２１）年のことでした。２個歩兵聯隊で１個歩兵旅団とされ、旅団長（陸軍少将）が指揮官となりました。２個旅団で１個師団の基幹兵力となります。のちに騎兵、野砲兵旅団なども生まれます。いずれも聯隊の上位組織であり、師団をいくつかまとめた軍の直轄でした。
▼さらに進む体制改革
「０７大綱」から９年が経った２００４（平成１６）年に「１６（ヒトロク）大綱」が策定されました。これは大きな転換です。「５１大綱」昭和５１年策定以来、陸上自衛隊は「基盤的防衛力」の維持、拡充を目標としてきました。つまり、「存在することに意味がある」「存在することが抑止力になる」といった主旨で防衛力整備を行なってきたわけです。
それが「１６大綱」では大きな変換がうたわれます。
（１）新たな脅威や多様な事態への実効的な対応
（２）本格的な侵略事態への備え
（３）国際的な安全保障環境の改善のための主体的な、積極的な取り組み
を要件として「体制を効率的なかたち」で自衛隊を保持するとしました。
この「１６大綱」に基づいた「１７中期防（平成１７～２１年度を対象）」では、これまでの対着上陸侵攻、対機甲戦を重視した戦力構築を変換します。むしろ、ほとんど顧慮しないといったおもむきまで感じました。
すなわち特殊部隊やゲリラによる非正規侵攻や、大規模災害等、国際貢献活動への対応の強化などを重視し、「人（マンパワー）」の確保を十分にするといった体制整備を目的としました。
編制定数も変わり、基幹部隊も変えられてゆきます。次回はさらに具体的に見て行きましょう。
（つづく）
荒木肇（あらきはじめ）
１９５１（昭和２６）年、東京生まれ。横浜国立大学大学院教育学修士課程を修了。専攻は日本近代教育制度史、日露戦後から昭和戦前期までの学校教育と軍隊教育制度を追究している。陸上自衛隊との関わりが深く、陸自衛生科の協力を得て「脚気と軍隊」、武器科も同じく「日本軍はこんな兵器で戦った」を、警務科とともに「自衛隊警務隊逮捕術」を上梓した（いずれも並木書房刊）。陸軍将校と陸自退職幹部の親睦・研修団体「陸修偕行会」機関誌「偕行」にも軍事史に関する記事を連載している。（公益社団法人）自衛隊家族会の理事・副会長も務め、隊員と家族をつなぐ活動、隊員募集に関わる広報にも協力する。近著に『自衛隊砲兵─火力戦闘の主役、野戦特科部隊』。