技術研究・教育系統の官衙と人

荒木肇さんの最新刊

日本軍はこんな兵器で戦った−国産小火器の開発と用兵思想

「きわめて人間臭い、戦場の実相の一部が目の当たりに浮かぶような気がしました」(元自衛官)
「兵器装備というのは、予想戦場、兵士の知的水準、兵站補給、技術工業水準、その他もろもろの要素が絡み合って開発される・・・といった常識がとてもよく理解できました」(経済人)
日本の技術者はどんな兵器を開発し、兵士たちはどんな訓練を受け、戦ったのか?
先人への感謝と日本現代史に熱い思いを抱く、すべての人に捧げます。




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技術は砲兵と工兵の担任だった

 

 陸軍が創設された時代には「技術」という言葉は、わざわざ使われなかった。では技術導入、とりもなおさず兵器や機器の審査、調達などはどうしていたのだろうか? 現在なら、防衛装備品は装備調達本部などがあり、そこで各種の兵器や装備品の審査などを行なっている。

 

 明治の初めには、陸軍に砲兵会議、工兵会議という組織があった。1881(明治14)年に砲兵会議、翌々年の83年には工兵会議がおかれた。技術というものは砲兵や工兵の独壇場だったのだ。

 

「砲兵会議条例」によると、
(1)砲兵科に関わる編制または教則
(2)各種兵器弾薬及び諸器械の改正材料の良否
(3)各種兵器弾薬及び諸器械の模範
(4)砲兵に関わる官衙工場の建設及び廃除
(5)兵器弾薬材料及び諸器械に関する建言の得失
 と、各兵科で使われるすべての兵器はすべて審議事項になっている。

 

 会議といっても常設の官衙(かんが)ではなく、今でいう委員会にあたる組織になる。陸軍省内に事務局はあるが、議員たちの多くはほかに職務を持っていた。本務のほかに『砲兵会議議員被仰付(おおせつかる)』という辞令が出た。何か審議事項ができると召集されて会議に列席するという形式である。これが1888(明治21)年になると、『砲兵会議は砲兵監に隷し武器弾薬装具材料器械及びその使用法を調査議定し、且つ常に外国砲兵の事項を研究する所とす』と変わってくる。

 

 さらに1891(明治24)年になると、審議し議決する事項が技術関係に絞られる。
(1)兵器弾薬、国防に関する兵器事業
(2)砲兵の教育
(3)砲兵の技術

 

 そして、議長は兵監(野戦砲兵監、要塞砲兵監のうち古参の者)に改められて陸軍大臣の直轄とされた。ただし、教育に関しては「監軍」に直隷する。この規定はそのまま工兵会議にも当てはめられた。中身は同じくの内容で、文言の「砲兵」を「工兵」に変えれば変わりはない。

 

 この明治24年の軍隊教育の元締めにあたる「監軍」は後世の教育総監部の前身である。各兵監も総監部の中の職制の一つだった。ところが、誤解を受けやすい同名の職制が過去にも存在した。

 

 1878(明治11)年に陸軍参謀本部がおかれたと同時に「監軍本部」ができた。この時の条例の要旨を紹介する。

 

『監軍本部は東京にあり、平時ではわが陸軍の検閲と軍令出納のことを総理する』。

「軍令出納」であり、会計出納ではない。訓練の精度を確かめ、指導し、軍令(作戦関係令)を出す軍令機関だった。

 

 監軍部長は勅任官であり、それぞれの軍管内の検閲、軍令をつかさどる。東部監軍部長は第1(東京鎮台、以下同じ)と第2(仙台)の現役旅団と第1後備軍、中部監軍部長は第3(名古屋)、同4(大阪)の現役旅団と第1後備軍、西部監軍部長は第5(広島)、同6(熊本)の現役旅団と第1後備軍を管轄した。各監軍部長は動員時の師団司令長官になるものとされ、現役中将が補職された。前年の西南戦争では、各鎮台から臨時編成の野戦旅団が出征した。少将の旅団司令長官の上には、それを統率する師団長はおかれていなかった。したがって、この監軍とは、あくまでも戦時に隷下の2個現役旅団と後備軍を率いて師団司令長官として「方面の防衛」にあたる職をいう。しかも、それぞれが天皇に直隷し、「監軍本部長」はいなかった。

 

 砲兵・工兵会議に関わる「監軍」は1887(明治20)年におかれた「監軍部」の長官である。のちにこのポストは陸軍教育総監になる(1900・明治33年)。その下には参謀長、参謀、副官と将校学校監、騎兵監、砲兵監、工兵監、輜重兵監が隷属していた。

 

 定員の規程をみると、当時の各兵科の勢力の違いが分かって興味深い。まず、監軍は大将もしくは中将、『陸軍軍隊練成ノ斉一ヲ規画セシム』が責任事項である。参謀長は少将もしくは各科大佐、将校学校監は少将、騎兵・砲兵・工兵監は少将もしくはそれぞれの大佐、輜重兵監だけは輜重兵中佐である。将官については兵科がなくなることは読者もご存じだろう。参謀長は各科大佐だけれど、
歩兵であることは容易に想像できる。

 

 将校学校監は1893(明治26)年に廃止されるが、管轄したのは各兵科の将校教育のための各学校と士官学校、幼年学校だった。また、戸山学校と下士養成の教導団は監軍の直轄だった。明治23年には砲兵監は野戦砲兵監と要塞砲兵監に分かれた。

 

 技術の重要性が高まり、砲兵会議と工兵会議は廃止・統合された。そこで常設の官衙として技術審査部が生まれたのが1903(明治36)年である。また、火薬研究所が東京砲兵工廠の板橋火薬製造所の中におかれた。審査部の業務内容は『砲工兵技術兵器材料に関する事項を研究調査して陸軍大臣に意見を上申し、その諮問に答える』ということになる。この技術審査部は1919(大正8)年に陸軍技術本部とその下の陸軍科学研究所に発展した。

 

技術者たちの養成

 

 日露戦争はそれまでの戦争とは大きく概念を変えたものだった。それ以前の戦争は、平時に備蓄した装備や弾薬で戦うものだったからだ。軍隊の姿までもが変わった。人員も平時の数倍にもなった。召集された後備・予備役の軍人によって大兵力が集められた。その装備や補給の大増産が必要になり、さらに予想もされなかったレベルの消耗戦という、新しい戦争像が現われた。日露戦争は、戦時工業力が戦力を左右する戦争、総力戦の様相をはっきりと示し始めたのだった。

 

 小銃や野山砲の説明で述べたように、火砲や弾薬、砲弾の信管製造技術などは精密機械工業の分野である。それは民間企業では簡単に追いつけるようなレベルではない。東京、大阪の二大砲兵工廠だけで、火砲も、小銃も、弾薬も、砲弾も造るしかなかった。そうした技術も、建軍当初は外国人技師や技術将校を招いて教育を受け、模倣をするしかなかったのである。

 

 わが国独自の技術(系)兵科将校養成の制度は、1889(明治22)年の陸軍砲工学校普通科と同高等科の設置が始まりである。もともと砲兵と工兵の教育はほかの兵科より、その理数系科目の多さが特徴だった。任官して部隊に赴任しても士官学校の教育だけでは不足するということから、わざわざ全員が入校する義務教育である課程が作られた。なお、ここでいう技術将校は、昭和期になってからの技術「部」将校とは異なることに注意しておきたい。あくまでも砲兵、工兵といった兵科将校の中で特別に高い技術的教育を受けた人を技術将校としたのである。のちの(兵技・航技)技術部将校は、あくまでも将校相当官であり軍隊指揮権を持っていないエンジニアだった。

 

 日露戦争の開戦時には、砲工学校高等科優等卒業生であり、その後欧米留学をした砲兵将校たちが砲兵工廠で勤務していた。その中に東京帝大卒業生がいる。陸士7期、8期、10期の若い砲兵大尉たちだった。陸士7期というのは、新しい士官候補生制度、すなわちプロシャ式に一般兵卒の暮らしを経験してから士官学校に入校する制度の7回目にあたる。1874(明治7)年ころの生まれで、当時同期の多くは大尉である。

 

 これは1900(明治33)年に東京帝大に『工科大学及理科大学陸軍砲工学生規程』が制定されたことによるものだ。高等科卒業生のうちから、砲兵中尉のまま大学に派遣された「員外学生」といわれた制度である。のちには工学部と改称されるが当時の東京帝国大学工科大学には、すでに1887(明治20)年には造兵学科、火薬学科がおかれていた。また、1901(明治34)年には造兵学科が2講座に増えた。

 

 造兵学科は火薬学、炮学、砲架論、弾丸論、弾道学、大炮構造論、砲架弾丸構造、水雷学などの学科課程を含んでいた。また、火薬学科には弾丸論、弾道学、火工学、火薬学、砲学、爆裂薬、水雷学などの学科課程もあった。卒業生は主に陸海軍工廠の高等官である技師になるというケースが多かったようだ。

 

 この員外学生の第1回卒業は1903(明治36)年のことである。2名の工兵科、砲兵科1名で合計3名。続いて翌年は砲兵科のみ3名である。戦時中には陸大すら閉鎖されて、学生は野戦に向かった。員外学生もその教育を中止したので、戦時中に活躍したのは4名だった。東京、大阪の両砲兵工廠に2名ずつが勤務した。大尉として中堅に位置したのが彼らである。

 

 彼らの上司にあたる製造所長のような砲兵中佐、少佐たちは砲工学校の優等生で海外留学をした人たちであり、廠員として勤務していたすぐ上の世代は、砲工学校高等科の優等卒業生だった。しかし、当時の風潮を考えてみれば、高等科の優等卒業生も決して好きで研究開発の道に入ったのではないようだ。普通科にせよ、高等科にせよ、そこで学び、教えられるのは砲兵・工兵の部隊で役立つ初級士官の必修事項でしかなかった。むしろ優等卒業の彼らは、広い視野で軍事を学べる陸軍大学校へ進学を希望していたのである。

 

 のちに南部式拳銃や、三十八年式歩兵銃の開発で名を馳せた南部中将(陸士2期)などは、1897(明治30)年のことを振り返った話をしている。砲兵中尉で野砲兵第6聯隊から東京砲兵工廠附を命じられたときには、技術を専攻する考えはなかったという。自分は技術官衙のことなど思ったこともなかった。やはりできたら陸軍大学校へ入学したかったとも言っている。

 

 陸軍の教育は、「士官学校」の名称からも分かるように隊付き尉官の教育を施すことを目的としていた。砲工学校の教育もまた、技術的教育もあったけれど部隊で兵を率いて働く将校を育てることが中心になっている。青年将校も、部隊で新兵の教育にあたりながら、現場の機材の使い方などを習得することで精一杯だったのだ。そのうえ、海外留学組の技術系の将校たちのほとんどは学校教官にはならなかった。人事上のゆとりのなさである。

 

 部隊勤務ばかりで、技術官衙に縁がない教官たちは夢を語れない。優秀な学生に対しても、技術開発の話もできず、ひたすら部隊での実務を教え込むしかなかったのだ。だから、右も左も分からない若造中尉が、戦時になって繁忙をきわめた砲兵工廠になどにいきなり放り込まれて大変戸惑ったという。昭和になってからある中将の回顧談での話である。技術将校の養成には今後は根本的な研究を必要とするという。

 

 興味深いのは、学校の成績を必ずしも大切にしない陸軍の人事らしいところがあることだ。優等生ばかりが員外学生にならなかったという事実がある。もう一度、おさらいをしておくと、砲兵・工兵の将校になると1年間の普通科課程に入校を命じられる。このうち上位の三分の一、もしくは四分の一が高等科に進んだ。やはり年限は1年であり、優等生は普通科では銀時計、高等科では軍刀が与えられた。しかも人事上では、陸大卒業者と同じように待遇された。具体的には序列を上げられ、同期の最先頭に立つようにされた。抜擢進級の対象者にもなった。この中から、さらに帝大に「定員外学生」として派遣された者は、3年間の履修ののち学士号を授与される。理学士中尉、工学士中尉と畏敬された。

 

 さて、明治期に陸軍学生として帝大を卒業したのは25名。しかし、そのうち高等科での優等卒業生はわずか3名しかいない。優等卒業者は同期全員で27名の中の3名である。帝大出の学士将校は陸士第6期生以降だが、大正の末までに将官に進んだ11期生までの課程別、成績別の人数と将官進級比率をみると興味深い。

 

 将官になった人の総数は99名である。全体の卒業生数は876名だから、およそ11.3%になる。陸大卒業生は46名でうち36名が将官になった。これが78.3%の高率。では帝大出はどうかというと卒業生が12名だが、うち83.3%の10名が将官になっていた。砲工学校の優等卒は16名中12名だから75%であり、最も高いのは学士将校だったわけだ。

 

 なお、普通科優等生も捨てたものではなかった。99名の将官に進んだ人のうち大将になったのはわずかに4名、陸大優等生、砲工学校普通科優等生、陸大卒業、員外学生出身者が1名ずつで分けあっている。普通科優等生の7期の緒方勝一大将は高等科では優等を逃した。少尉・中尉は要塞砲兵科である。1901(明治34)年にフランス駐在を命じられて、帰国後は第4軍で副官として出征する。砲兵少佐で凱旋後は技術審査部に長く勤務した。世界大戦のチンタオ攻略では独立攻城重砲兵第2大隊長として出征し、その後は部隊での勤務はなかった。1915(大正4)年には、フランスへ出張、フランス軍に従軍、つぶさに各国の様子を見てくる。帰国後、技術本部第1部長になり、1920(大正9)年に少将、重砲兵学校長、砲工学校長、科学研究所長を歴任する。同25年中将に進み、同28(昭和3)年には造兵廠長官となり、軍需工業動員計画などにも関わり、同31(昭和6)年に大将に親任、技術本部長を3年務めて予備役に入った。この人などは普通科の優等で能力を認められ、員外にも行かなかった代わりに海外派遣というコースだった。

 

 それでは当時、帝国大学へ進めた人はどれだけだっただろうか。帝国大学は1897(明治30)年に京都帝国大学が2校目の帝大として開学した。法学部・医学部・文学部・理工学部の4学部で構成されていた。高等学校は当時、官立の高等中学校が7校だった。例外はあったものの、この高等中学校を出ていなければ帝大には進めなかった。

 

 1903(明治36)年の学生数は4051名である。だいたい入学するのが22歳くらいで、在学年数は3年から4年(法科・医科)である。この年現在の満22歳以上25歳の男子青年数は126万3991名だった。同世代男子数のわずか0.3%である。

 

 明治7年の前後に生まれた人たちはどのような教育環境にいたのだろうか。中学校は全国で53校(1889=明治22年、以下同年)しかなく、高等学校は7校、専門学校が35校である。中学に在学の者は1万1000人あまり、同じく高校生が4000人、専門学校生は9500人、大学生が774人という時代である。明治27(1894)年に徴兵検査を受けた壮丁数は、およそ44万人だった。うち中等学校卒業者は4000人程度。さらに陸軍士官学校へ進学したというだけでも、たいへんなことである。

 

工長(技術下士)の養成

 

 造兵関係の技術下士の養成は1872(明治5)年に諸工伝習所(造兵司管轄)の開設に始まった。同75(明治8)年には砲兵工廠生徒学舎、同79年には東京砲兵工廠生徒学舎、同85年には再び砲兵工廠生徒学舎に戻り、同90年に陸軍砲兵工科学舎と名称と組織を改めてきた。そして日清戦争後の同96年に陸軍砲兵工科学校となった。

 

 明治5年の生徒数は、火工11名、銃工10名、木工20名の合計41名だった。これらの生徒はフランス陸軍から派遣された砲兵大尉ルボンと6人の技術下士によって教育された。他に火薬製造については、ヲルセル砲兵大尉の指導を受けたとある。砲兵本廠の職制表によれば、提理(廠長)、副提理、局長2人、副官、6人の工場長と火薬製造所長が将校であるほか、課の責任者、各工場・製造所の次長はすべて技術下士だった。

 

 次回はこの技術系下士官の養成を詳しく見よう。

 

 

(以下次号)

 

 

(あらき・はじめ)

 

 

(2016年(平成28年)3月2日配信)

 



著者略歴

荒木 肇(あらき・はじめ)
1951年東京生まれ。横浜国立大学教育学部卒業、同大学院修士課程修了。 専攻は日本近代教育史。日露戦後の社会と教育改革、大正期の学校教育と陸海軍教育、主に陸軍と学校、社会との関係の研究を行なう。横浜市の小学校で勤務するかたわら、横浜市情報処理教育センター研究員、同小学校理科研究会役員、同研修センター委嘱役員等を歴任。1993年退職。生涯学習研究センター常任理事、聖ヶ丘教育福祉専門学校講師(教育原理)などをつとめる。1999年4月から川崎市立学校に勤務。2000年から横浜市主任児童委員にも委嘱される。2001年には陸上幕僚長感謝状を受ける。 年間を通して、自衛隊部隊、機関、学校などで講演、講話を行なっている。

著書に『教育改革Q&A(共著)』(パテント社)、『静かに語れ歴史教育』『日本人はどのようにして軍隊をつくったのか─安全保障と技術の近代史』(出窓社)、『現代(いま)がわかる−学習版現代用語の基礎知識(共著)』(自由国民社)、『自衛隊という学校』『続自衛隊という学校』『子どもに嫌われる先生』『指揮官は語る』『自衛隊就職ガイド』『学校で教えない自衛隊』『学校で教えない日本陸軍と自衛隊』『あなたの習った日本史はもう古い!─昭和と平成の教科書読み比べ』『東日本大震災と自衛隊─自衛隊は、なぜ頑張れたか?』『脚気と軍隊『日本軍はこんな兵器で戦った−国産小火器の開発と用兵思想』(並木書房)がある。


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